耐震リフォームの重要ポイントを知って地震に備えておきましょう

リフォームを検討中の方の中で、現在お住まいの住宅が築30年以上経過しているのなら、間取りや設備だけのリフォームではなく、耐震に関するリフォームも同時に検討いただきたいと思います。

 

今回は、今後も大きな地震が発生する可能性があると言われている日本に相応しい、耐震リフォームについてザッと学べる情報を準備しました。

 

1: リフォームで耐震対策が必要な理由

海外よりも日本は地震の発生率が高いと言われています。一般的には「地震大国」という呼ばれ方もされる日本ですから、どの都道府県や、どの地域に住んでいても地震の影響をゼロにすることは難しいと言えるでしょう。

 

そんな日本における地震への対策が必要な理由をお話していきます。

 

(1)地震は予測できません

地震が発生するメカニズムはかなり解明されています。一般的には、地球の表面を覆うプレートと呼ばれるものが、少しずつぶつかりあったり、ぶつかって潜り込んだプレートが元に戻ったりするときの反動によって地震が発生すると言われています。

 

日本では、地震の原因となるプレートが4つぶつかる地域に属しているため、他の国よりも多く地震が発生するということなのです。

 

また、このような状況にある日本では、いつ、どの場所で地震が発生するのか、大変予測しづらいと言う側面があります。言ってしまえば「いつ、どこで地震が起こっても不思議ではない」とも言える地域に私たちは暮らしているのです。

 

そのため、私たちは諸外国の住宅よりも、地震に耐えられる家を必要としています。しかし、古い住宅だったり、地震対策が万全に施されていない住宅だったりした場合には、耐震補強を行っておかないと、いざというとき住宅が倒壊してしまう可能性が高まります。

 

(2)要注意なのは築30年以上

地震による住宅の倒壊は、家屋が壊れるだけではなく、人命の危機にもつながる案件です。そのため日本では1950年に制定された「建築基準法」によって、耐震基準が定められました。

 

現在は、さらに耐震基準を高めた「新耐震基準」が1981年に制定されたため、新しい耐震基準に対応した住宅を建築しなくてはいけなくなっています。

 

しかし、すでに築30年以上経過している住宅ですと、良くても旧耐震基準をもとに建築されていることになり、震度6強～7程度の地震が発生した場合に倒壊してしまう危険を持っていることになります。

 

(3)建物で注意したいポイント

住宅は表面上を見るだけでは耐震性能を正確に知ることは難しいものです。そのため、過去に大きな地震を経験していても、住宅は大丈夫と思ったまま暮らしている方もいらっしゃいます。

 

ただ、本当に大丈夫なのかというと、ダメージが目に見えていないだけで、基礎部分や躯体にダメージを受けてしまっていることもあります。このような状況の住宅ですと、震度6～7の地震に耐えたとしても、後に来る余震によって倒壊してしまう危険を持っています。

 

こういった理由もあり、築30年を経過している住宅で、これまで大規模な家屋の診断やリフォームをされていないのなら、一度は調査や診断だけでも行っていただくことで、少しは安心を手に入れていただけると思います。

 

(4)地震に弱い家とは

築30年を経過した住宅は地震に弱い家と言えます。

 

他にも、次のような特徴のある家は、地震に弱い可能性が高いです。

 

• 1階の壁の面積が少ない
• 2階の外壁の下に壁がない
• 地盤が軟弱なところに建っている
• 吹き抜けのある家

 

壁や床が少ない家はオシャレに見えますが、それが理由となり地震に弱いところがあります。

また、地盤の軟弱さは開発時点で改善されていれば良いですが、そうでない場合は、いくら住宅を強固な造りにしても油断できない部分が残ります。

 

2: 耐震リフォームを行うポイント

耐震リフォームを行う上でのポイントがあります。

 

例えば、壁の強度が不足していると判断された場合、壁だけをリフォームしても住宅全体のバランスが崩れてしまうため、耐震リフォームを行っても万全な効果を感じることができない可能性があります。

 

そのため、次からお話する順番にリフォームを行うように考えて頂きたいと思います。

 

(1)壁のリフォーム

まずは壁の耐震リフォームです。

 

壁に筋交いと呼ばれる部材を入れていくことで、地震の横揺れに備えることができます。

 

壁0.5間で材料費が10万円～15万円程度が目安費用です。

 

もうひとつは、壁や柱の接合部へ耐震金具を取り付けることで、地震に備えることができます。耐震金具にも種類がいろいろありますが、一般的な目安として材料費が1個3万円程度となっています。

 

耐震金具を取り付ける箇所は、概ね10箇所くらいですから合計すると30万円程度の費用が必要になる計算です。

 

(2)屋根のリフォーム

住宅への負担を少なくするためには、屋根の部材を交換し軽くすることで地震の揺れを抑えることができます。

 

軽い金属系の屋根に交換するなど、住宅の印象を大きく変えずに耐震性能をアップする瓦や屋根材を業者に相談してみてください。

 

屋根のリフォームは材質や面積によって変化しますが、一般的な木造住宅の戸建てですと、100万円前後がひとつの目安になります。

 

(3)基礎のリフォーム

昔の耐震基準に基づいて立てられた家屋の基礎には、鉄骨が入っていないこともあります。また、旧耐震基準よりも前に立てられている場合ですと、多くの場合、基礎に鉄骨は入っていない可能性の方が高いものです。

 

こうしたお家の場合、地震が発生しても安定して家を支えられるように、基礎部分のリフォームが必要になります。

 

工事の方法や、住宅の状況によって費用は変化しますので、まずは専門の業者に相談してみてください。

 

3: まずは耐震診断からはじめましょう

耐震リフォームが気になられた場合、まずはリフォーム業者へ耐震診断を依頼してみてください。

 

現在の住宅がどのような状況なのかを知ることで、耐震リフォームが必要になる箇所が明確になっていきます。そして、対策方法がわかることで、なるべく費用を抑えることもできます。

 

4: 耐震リフォームの費用と補助金

耐震リフィームの費用と補助金に関して見ておきましょう。

 

(1)耐震リフォームの費用平均

どのようなリフォームが必要になるのかで費用は変化します。

 

ただし、一般的な耐震リフォームの平均費用はというと、150万円前後で行われることが多いです。

 

費用だけで考えると、リフォームの中では高額な工事の部類です。

 

また、築30年以上経過している住宅ですと、耐震強度が不足している部分も多いため、平均費用よりも高くなる傾向にあります。

 

(2)耐震リフォームで使える補助金や制度

耐震リフォームは、思っているよりも費用が必要です。そこで地方公共団体が費用負担を補助してくれる制度があります。

 

詳しい内容は地域によって違っていますし、補助を受けられる条件も同じではありません。そこで次のようなキーワードを使って、インターネットで調べてみることが必要です。

 

例えば、神奈川県にお住まいなら

 

「神奈川県　耐震　助成」

「神奈川県　耐震リフォーム　補助」

 

団体の公式ホームページが公表している内容を見ることができますので、ご自身の住宅が条件を満たしているのか確かめるようにしましょう。

 

また、耐震リフォームを行うことで、固定資産税や所得税の減税が受けられるケースもあります。お住まいの税務署や、税金の専門家である税理士さんや会計士さんへ相談してみてください。

 

5: まとめ

築30年以上経過している住宅にお住まいの場合、耐震リフォームが必要かもしれません。日本は地震が発生しやすい国ですし、まだまだ地震予測の精度も高くありませんので、前もって非難することも難しいのが現実です。

 

私たちにできることは、地震が起こっても耐えられる住宅にしておくことが、現状出来る最善の方法だと思います。

 

ぜひ、リフォームを検討されている方の中で、築30年以上経過しているお家の場合は、今回の機会を使って耐震診断だけでも依頼していただきたいと思います。